業務アプリとは? 業務アプリ開発のメリットやデメリットについて解説

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業務アプリは無料のアプリで充分だろうか、それとも自社専用の業務アプリを開発した方が良いだろうかとお悩みではありませんか。

昨今ではビジネスで扱いやすい無料のアプリも増えているため、開発や維持運営に要するコストを考えると、どうすべきか悩むのも当然です。

今回は業務アプリに関する基礎知識、そして業務アプリ開発のメリット・デメリットについてお話します。

業務アプリに関する基礎知識

はじめに業務アプリに関する基礎知識について簡単に説明します。

業務アプリとは


業務アプリとは企業や組織として事業活動する際の作業・業務を行えるアプリを指します。

・受発注システム

・在庫管理システム

・勤怠および人事システム

・経理や精算システム

・情報共有および統合する基幹システム

上記は業務アプリに関する種類の一例です。今まで紙ベースで作業および業務していた内容を、デジタルで行えるようにする機能や仕組みを備えています。現在ではオンプレミス(自社対応:内製)で、業務アプリを開発し維持運営するだけでなく、AWSなどを利用するケースも増えてきました。

同時に、対応する業務・範囲ごとにアプリやサービスを提供している開発会社も多く存在しています。そのため、自社開発・自社対応・内製ではなく、既に開発されているアプリ(SaaS:Software as a Serviceなども含む)を購入、またはサブスクリプションに課金することで高機能で低コスト、すなわち高いコストパフォーマンスを得られることもあります。

業務アプリ開発が必要なケース


業務アプリ開発が必要なケースとしては、自社の情報を外部にもらしたくない、システムやアプリのセキュリティを高めたい場合があげられます。もしくは既存のアプリやサービスでは業務および作業の効率化が進まない、または必要な機能を柔軟に実装・カスタマイズできないなどのケースも考えられます。

実際に既存のパッケージやサービス、アプリでは拡張できない可能性があるか、拡張できてもコストが増大してしまうこともあるため、初めから自社専用の業務アプリを開発することで、状況に応じてカスタマイズ・アップデートした方が、業務効率化、最適化、生産性の向上につながる可能性が高まります。

業務アプリ開発が不要なケース


業務アプリ開発が不要なケースとは、既存のパッケージやサービス、アプリで事足りる場合が挙げられます。例えば、メールやチャット、ファイル共有、文書や表作成などの分野のみ、大抵のことはExcelやスプレッドシートで管理できるレベルであれば、無理に業務アプリ開発をする必要はないと言えるでしょう。

同じく、事業活動の規模が小さい、少人数、本業やコアな業務と、利益までの距離が短いなど、手数や工数が少ない場合、すなわち人力で対応できるのであれば不要と言えます。逆に言えば、日々の事業活動で生じるファイルやデータ、作業が常に膨大であり、人力では対応しきれないのであれば、業務アプリの開発は必要です。

業務アプリを開発するメリット

次に業務アプリを開発するメリットについて解説します。

自社にフィットする機能を持つアプリケーションが手に入る


業務アプリを開発するメリットとして、少し前述しましたが、自社にフィットする機能を持つアプリケーションが手に入ることが挙げられます。既存のアプリの場合、なるべく幅広い範囲の業務や作業、もしくは業界や業種に対応するために不要な機能まで実装されていることも少なくないため、必要な機能を備えていること、不要な機能がないことで、さらなる効率化や最適化につながるのです。

IT系の企業や組織であればコストの削減につながる


IT系の企業や組織であれば、人材を確保するだけで技術的に内製が可能となるなら、コストの削減につながるのもメリットです。例えば、何らかのビジネス系のアプリの場合、IDやアカウントごとに課金が発生し、人数×月額のコストが膨大になるケースもあります。

もちろん、開発や維持運用・保守・アップデート・カスタマイズに要するコストは必要ですが、比較してみて圧倒的にコストダウンになるなら業務アプリ開発をしたほうが良いと言えます。

同時に、内製であるからこそノウハウや知識、経験が蓄積されやすくなるため、企業や組織としての地力・底力がアップするのも利点と言えるでしょう。

内製なら他社に情報を預けなくて済むという利点も


業界や業種によっては、顧客情報や機密情報のみならず、作業や業務の流れ、事業活動を維持するための仕組み自体を外部に出せない、出したくないことがあります。内製なら他社に情報を預けなくて済みますし、安心・安全に作業や業務に集中できるのもメリットと言えます。

逆に言えば、アプリを利用する目的や用途が、機密性が高くない、一般的な事務処理のみといったケースであれば、多少のコストを支払っても、既存のアプリを利用した方が良い可能性もありますので、しっかりと精査しましょう。

業務アプリを開発するデメリット

次に業務アプリを開発するデメリットについて解説します。

ITやセキュリティに関する人材・ノウハウ・知識が必要


業務アプリを開発するデメリットは、ITやセキュリティに関する人材・ノウハウ・知識が必要なことです。メリットの部分で「IT系の企業や組織であれば」と伝えたのはこのためであり、業界や業種によっては人材の確保が難しい可能性があるため、現実的ではなくなってしまいます。

内製なら人件費、外部委託なら保守や維持、メンテナンス費が発生する


既存のアプリやサービス、SaaSなどであれば、基本的には買い切りか月額料金のみのコストで済みます。しかし、業務アプリを開発、維持運営する場合は内製なら人件費、外部委託なら保守や維持、メンテナンス費が発生します

企業や組織の規模、人数によっては、業務アプリを開発および維持運営するためのコストの方が高くなってしまい、本業やコアな業務で得られた利益を大幅に損ねる結果を招きます。

セキュリティインシデントや障害発生時の対応が大変


業務アプリを開発し、維持運用する場合、セキュリティインシデントや障害発生時の対応が非常に大変です。既存のアプリやサービス、SaaSであれば、基本的には提供元や開発元が対応します。責任区分としても、提供元や開発元のウェイトが大きくなるため、自社の信頼が大幅に損ねる可能性は低いです。

もちろん、必ずしも大手ベンダーで信頼できるアプリだから大丈夫ということはありません。逆に言えばセキュリティにも強く、必要な機能を実装し、コスト的に見合う外部委託先を見つけられるのであれば、業務アプリ開発をした方が安全性や信頼性が高いということも覚えておきましょう。

まとめ:ゼロベースから業務アプリを開発するなら外部委託を視野に

今回は業務アプリに関する基礎知識、そして業務アプリ開発のメリット・デメリットについてお話しました。

IT関連の業界・業種であれば別ですが、技術的リソースがなく、ゼロベースで業務アプリ開発を行う場合は外部委託を視野にいれておきましょう。

もし、自社専用の業務アプリ開発にお悩みであれば、当社「サックル」にご相談ください。どのような機能が必要か、どのようなデザインやインターフェイスにすべきかなど、しっかりとヒアリングを行い、事業活動にフィットするアプリを開発いたします。
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サックルマガジン編集部

デジタルクリエイティブの最新情報を発信する情報マガジン「サックルMAGAZINE」の編集部です。運営会社サックルは「ニーズがあるクリエイター集団でい続ける」を掲げ、創業13年目を迎えました。デジタル領域のプロとして、メディアを通じて多くのビジネスマンに有益な情報を発信しています。

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